住友電工グループの歴史は、住友の銅事業に端を発する銅電線の製造技術を礎とした独自技術の開発と新規事業へのあくなき挑戦の歴史でもありました。

裸銅線の製造技術を基に、電線分野において電力・通信ケーブルをはじめ電子ワイヤーなど幅広い新製品を開発する一方、こうした電線の伸線技術を応用し特殊金属線を、また伸線に必要な線引きダイスの内製化を機に超硬合金工具を開発するなど非電線分野へ進出し、さらに、この粉末冶金技術を生かして、焼結製品、ダイヤ製品を世に送り出しました。

また、銅電線の導体技術は化合物半導体や超電導線材の開発に、被覆材料など絶縁技術は電子線照射製品やゴム・プラスチック製品（現在のハイブリッド製品）の開発にそれぞれ繋がり、さらに、電線製造に関する制御技術や伝送技術を応用することにより、システム・エレクトロニクス分野へと事業領域を広げてきました。

そして今、これら創造的技術の蓄積を基盤として、自動車、情報通信、エレクトロニクス、電線・機材・エネルギー、産業素材の5つの事業分野で、さらなる発展を目指しています。

住友電工グループは、研究開発こそが企業の持続的発展のエンジンであるとの信念に基づき、独自の新製品・新技術を開発し、提供してきました。

長年にわたる研究開発の蓄積をベースに、自動車、情報通信、エレクトロニクス、電線・機材・エネルギー、産業素材の5つの事業分野はもとより、「環境・エネルギー・資源」「ライフサイエンス」「安心安全・ユビキタス」という新たな事業領域への発展を目指して、社会に役立つ製品・技術・サービスの創出に取り組んでいきます。

新規事業領域への展開を促進し、「12 VISION」の最終年度となる2012年度（2013年3月期）において、新製品売上高比率30％を目指します。

また、これまでに開発した製品・技術の知的財産権の保護にも力を注いでいます。保有特許件数は、国内4,979件、国外5,945件（2010年度末時点）となっています。

研究開発費の推移

POINT!

研究開発力の持続的成長

事業環境に左右されず、研究開発費は継続して安定的に増加。売上高に対する研究開発費比率は、過去10年以上3％前後で推移している。

住友電工グループの目指すべき姿「Glorious Excellent Company」を実現するためには、社員一人ひとりが住友の事業精神や住友電工グループの経営方針を理解するとともに、自己を高めていく必要があります。それを支えるために、「SEIユニバーシティ」というコンセプトの下、さまざまな研修を拡充し、人材価値の向上を図っています。

SEIユニバーシティは、
【1】 住友電工グループとしての企業理念浸透の場
【2】 住友電工グループとしての経営戦略・ビジョン共有の場
【3】 グローバルに通用するために必須の能力・技能・知識向上の場
であることを基本理念としており、ここでの研修は、(1)経営幹部から新入社員まで、さまざまな層ごとに行う「階層別研修」 (2)職務・役割に応じて行われる「機能別研修」 (3)業務ニーズに応じて希望者が受講できる「選択型研修」に大別され、研修コンテンツは多岐にわたっています。

テクニカル・トレーニング・センター

2008年度には、経理・財務、MOT（技術経営）、コーチングなどの研修を新設・拡充。さらに10月に開所したテクニカルトレーニングセンター（伊丹製作所内）を核として、各層のモノづくり力強化を目指した研修を多数新設しました。

特に、2009年1月からは、製造業の基本的要素であるＳ（安全）・Ｅ（環境）・Ｑ（品質）・Ｃ（コスト）・Ｄ（納期）・Ｄ（開発）の課題解決を加速するために、

1. モノづくり革新プロ・実践道場（MKP）
   　　　　→モノづくりのキーパーソン（エンジニア）を育成
2. 現場改善プロ・実践道場（GKP）
   　　　　→工場の改善キーパーソンを育成
3. モノづくり基盤強化研修（KKP）
   　　　　→工場をあるべき姿にするために、全員で基盤整備

という3つの実践型研修をスタートさせました。実課題の解決に取り組みながら、能力向上を図っています。